（平成２４年５月１日現在）
※区分
（A:紹介予約初診　B:当日初診　C:予約再診　D:当日再診）
※都合により変更する場合もありますので御了承下さい。

　この度、平成23年5月1日付けで新しく設立される感染症科部の部長を拝命しました。
　感染症は今なお世界的に問題です。日本ほど上下水道などの公共設備が充実しておらず、衛生環境が十分でない国々では、寄生虫や腸管細菌感染症などで今も多くの人々が苦しんでいます。発展途上国だけでなく、今年はドイツで大規模な病原性大腸菌Ｏ１０４の流行があり、重症化して死亡する症例が相次いで報告されました。デング熱などの新興・再興感染症の流行は、毎日世界のどこかで報告されています。「感染症に国境はない」、とよく言われます。近代の交通手段の発達で、世界中に誰でもどこにでも行けるようになりましたが、それは感染症も同様です。世界のどこかで発生した感染症が日本にも影響を及ぼすことは時間の問題です。その良い例が2009年の新型インフルエンザの大流行でしょう。さらに、医療関連感染症や多剤耐性菌の発生など、感染症の問題は列挙に暇がありません。
　私が感染症の問題に関わるようになったのは、当センターに赴任して日本赤十字社の国際医療救援活動に関わるようになってからです。救援現場ではいろいろな感染症を日々目の当たりにし、その対応に追われました。その後2007年から今年2011年まで、世界保健機構（WHO）西太平洋事務局の新興・再興感染症対策に携わりました。任期中、デング熱やコレラなど、様々な感染症のアウトブレイクの対応にかかわる機会を得ました。また、新型インフルエンザの大流行したときには、世界各国からの問い合わせに眠れない日々を過ごし、感染症が社会的に大きな影響を及ぼすことを身をもって実感しました。こうした経験から、感染症の問題への対応と対策は日本でも取り組まなければならない重要な問題であると強く思うようになりました。
　そこで、新設される感染症科部では、以下の3つに力を入れていきたいと思っています。第一に感染症に対する意識の向上を目標とした院内教育、第二に感染制御チームを支援する形での医療関連感染拡大の防止、そして第三に渡航に関する感染症疾病の予防と治療、です。実際には、難渋する感染症疾患の診断や治療の院内コンサルテーションを受けたり、抗菌薬の適正使用の促進、また、医療関係者などへの研修、教育の実施、輸入感染症（熱帯感染症）や渡航前後の感染症疾患に対する外来診察を行います。
　感染症は、どの科であっても起こりうる問題です。今まで当センターでは感染症はそれぞれの科で対応してきましたが、感染症科部が設立されても、こうした基本的な対応は変わりません。その上で感染症科部が担うべき最大の役割は、各科が感染症の診断・治療に難渋する症例について、臓器別・専門分野別の科とは違った視点をもって、横断的な立場で、一例ずつきめ細かく相談に応じていく、という院内コンサルテーションだと考えています。また、熱がある＝「感染症」ではありません。発熱は、感染症だけでなく、悪性腫瘍や膠原病など、いろいろな原因があります。こうした発熱の原因となる問題の解決には相応の専門科に相談して治療する必要があります。総合病院の良さを十分に生かして、当院全体の感染症診療のレベルの向上に貢献できればと思います。
　なお、感染症科部の外来が正式に機能するのは、現在進んでいる院内の改築工事が終了し、一類・ニ類病棟が出来上がった頃からとなり、少し先になります。どうぞご了承のうえ、今後ともよろしく指導下さいますようお願いします。

　日本赤十字社和歌山医療センター　感染症科部
　　大津　聡子

当院の感染症診療のより一層の充実と強化を図るため、
平成２３年５月１日、新設いたしました。

●院内での感染症に対する意識の向上　
●医療関連感染拡大の防止
●渡航に関する感染症疾病の予防と治療
●感染症アウトブレイク時の緊急対応支援

　当科の主な診療対象は、当院の入院患者です。主治医ら院内各科医師からのコンサルテーション（他科受診）を頂いた症例に関して、主治医と協調して、併診するという形態です。なお、外来の直接受診は原則として受けられません。
　この背景には、①高齢者や悪性腫瘍・移植患者などの免疫低下者の増加、②免疫抑制剤・生物学的製剤や様々な生体内デバイスの開発といった侵襲的医療の高度化・発達があります。そのため、日和見感染や医療関連感染といった新しい形態の感染症が増加しています。既存の臓器別専門科の診療のみでは対応に難渋する例があり、こうした問題に対応する必要があります。
　また、特殊な領域としては、渡航に関連した感染症（輸入感染症、熱帯感染症）があります。当院は、全例応需を旨とする救急総合病院ですから、まれではあっても遭遇しうる疾患への準備・対応をしておく必要があります。
　全臓器にわたる専門各科での難渋例や特殊疾患に対応するためには、部門横断的対応（チーム医療ともいう、各科や細菌検査室などとの連携）とインターネット等による文献検索、他専門医療機関（保健所などの感染症情報センターや他感染症専門施設）との連携が必須となります。
　当院では「ICT（Infection control team）」が、感染予防・制御に関しての中央部門として機能しています。感染症科は、ICTとは異なり実際の診療を行う部門ですが、ICTの活動にも積極的に協力していきたいと考えています。

部長	大津聡子
医師	久保健児 （兼 第一救急科部）
医師	中田紘介 （兼 腎臓内科部）
医師	山地秀平 （兼 腎臓内科部）

12.5.1